事業推進・KPI・管理会計

KPIの作り方|売上目標を現場の行動まで分解する実践ステップ

執筆:山口 剛志(株式会社YSKG 代表取締役)

KPIは「測れる数字」を集めることではなく、目標達成に影響する先行指標を特定し、現場が動かせる単位まで落とすことです。KGIから逆算し、因果関係と責任者を明確にすることが重要です。

KPI設計で最も大切なのは、数字を増やすことではありません。「会社が達成したい結果」と「現場が今日変えられる行動」の間に因果関係をつくることです。

売上や利益だけをKPIと呼ぶ会社は少なくありませんが、それらは多くの場合KGIです。結果が悪くなってから気づくのではなく、途中の変化を早くつかむためにKPIを置きます。

図解:KGI→KPI→行動の分解例

レイヤー 指標例 誰が動かせるか レビュー頻度
KGI 売上1億円 経営・事業責任者 月次・四半期
KPI① 商談50件 営業責任者 週次
KPI② 受注率30% 営業チーム 週次・月次
KPI③ 平均単価700万円 事業責任者 月次
行動指標 決裁者面談数、提案件数 担当者 日次・週次

売上は概念的には「商談数×受注率×平均単価」で分解できます。どこが弱いかによって打ち手は変わります。

1. 最初にKGIを1〜3個に絞る

全社で最終的に達成したい結果を明確にします。売上、営業利益、継続率などです。KGIが多すぎるとKPI体系も複雑になります。

2. KGIを構成要素に分解する

数式にできるところまで分解すると設計しやすくなります。売上なら顧客数×単価、採用なら応募数×面接化率×内定率×承諾率などです。

3. “先に動く数字”をKPIにする

結果より1〜3か月先に変化する数字を優先します。受注率悪化の前に提案品質、離職増加の前に1on1実施率やエンゲージメントの変化を見るイメージです。

4. KPIごとにオーナーと判断基準を置く

「赤くなったら何をするか」まで決めます。KPIは監視項目ではなく、意思決定のトリガーです。

5. KPIを増やしすぎない

経営会議で見るKPIは、1部門5〜10個程度から始める方が運用しやすいです。詳細指標は現場管理に分けます。

KPI設計シート

項目 記入例
KGI 年間売上12億円
KPI 月間商談40件
現状値 28件
目標値 40件
オーナー 営業部長
閾値 32件未満で改善アクション
打ち手 ターゲット再定義、紹介施策、ABM
レビュー 毎週月曜

よくある失敗

  • KPIが「頑張る」「強化する」など定量化されていない
  • 100%結果指標で、先行指標がない
  • 指標はあるが、悪化した時の打ち手が決まっていない
  • 部門最適のKPIが全社最適と矛盾している

YSKGのクライアントではどうだったか

※守秘義務の観点から、業種・規模・数値・時期など、事例の一部を特定できない形に一般化しています。

IT企業で、KPIを実数で試してから確定

あるIT企業では、全社KGIと部門KPIを新たに設計する際、最初から完成形を作るのではなく、候補となる指標に実際の数字を入れてシミュレーションしました。売上・利益といった結果指標だけでなく、受注率、稼働、生産性、顧客関連指標など、部門が行動を変えられる指標を候補にしています。

YSKGが重視したのは、「計算できる指標」より「その数字が悪いときに担当部門が行動を変えられる指標」であることです。実数を入れてみると、項目が多すぎる、重みが偏るといった問題も見えるため、運用しやすい数まで絞り込みました。

よくある質問

Q1. このテーマに取り組むとき、最初に何から始めるべきですか?

まず現状を事実で可視化し、「どこで意思決定や実行が止まっているか」を絞ることです。いきなり制度やフォーマットを作るより、ボトルネックを特定してから設計した方が手戻りが減ります。

Q2. どのくらい作り込めば運用を始められますか?

最初から100点を目指す必要はありません。経営インパクトの大きい部分を優先し、60〜70点の状態で試行し、実際の運用データを見ながら更新する方が定着します。

まとめ

このテーマで重要なのは、個人の努力に依存せず、責任・判断基準・指標・会議・評価を一つの仕組みとしてつなぐことです。制度や資料を作るだけではなく、現場で使われ、経営判断が変わるところまで設計して初めて成果につながります。

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株式会社YSKGは、経営支援・組織人事・ビジネスコーチングの3領域で、個別テーマだけでなく相互のつながりを見ながら成長企業に伴走しています。

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山口 剛志株式会社YSKG 代表取締役

リクルートマネジメントソリューションズで人事コンサルティングに従事した後、事業会社で人事部長・執行役員・取締役・CHRO・経営企画部長を歴任。2019年に株式会社YSKGを設立。事業推進と組織人事の両面から、月次の伴走型で成長企業の経営を支援している。

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