経営人材・後継者育成

次世代経営者を育成するために必要な5つの経験|研修だけでは育たない理由

執筆:山口 剛志(株式会社YSKG 代表取締役)

次世代経営者は、知識研修だけでは育ちません。PL責任、重要プロジェクト、人材意思決定、経営会議、失敗と修正の経験を段階的に与え、経営者からフィードバックする必要があります。

次世代経営者は、経営研修を受けただけでは育ちません。経営者に必要な能力の多くは、複数の利害を調整し、限られた情報で判断し、結果責任を負う経験から身につきます。

図解:次世代経営者に必要な5つの経験

経験 身につく力 具体例
① P/L責任 事業を見る力 事業部長、拠点責任者
② 人・組織責任 人材判断 採用、評価、配置、退職対応
③ 投資判断 資源配分 採用投資、設備、システム
④ 変革プロジェクト 変化を起こす力 組織再編、新制度、新規事業
⑤ 経営会議参加 全社視点 予算、リスク、戦略審議

1. P/L責任を持たせる

売上だけでなく、利益・人件費・投資まで含めて事業全体を持たせます。数字を“報告する側”から“作る側”へ変える経験です。

2. 人に関する難しい判断を経験させる

高評価だけでなく、配置転換、低評価、後継者選定、採用撤退など、正解のない人材判断を経験させます。

3. 限られた資源を配分する

「全部やる」ではなく、何を優先し何をやめるかを決めさせます。経営の本質は資源配分です。

4. 自分の専門外で変革を進める

得意領域だけでなく、他部門を巻き込むプロジェクトを持たせます。権限だけでは動かない状況で人を動かす経験が重要です。

5. 経営会議で“自分の部門以外”を議論させる

次世代候補をオブザーバーにせず、他事業の戦略や投資について意見を求めます。全社視点を鍛えるには、全社の意思決定に参加する必要があります。

2年間の育成イメージ

期間 経験設計
0〜6か月 P/L基礎、経営会議参加、部門KPI責任
6〜12か月 全社横断PJ、採用・評価責任
12〜18か月 事業計画・予算策定、投資判断
18〜24か月 事業責任、後継者レビュー、経営課題提案

候補者ごとに足りない経験を棚卸しし、職務経験を意図的に設計することが重要です。

YSKGのクライアントではどうだったか

※守秘義務の観点から、業種・規模・数値・時期など、事例の一部を特定できない形に一般化しています。

設備・工事会社で、社長育成を実際の中期計画づくりで行った

ある設備・工事会社では、次世代の経営力を高めるプログラムの中で、一般的な経営研修だけを行うのではなく、実際の中長期計画を題材にしました。YSKGは、3年後・5年後の目標を置き、そこから不足資源を特定し、重点戦略と年次マイルストーンを経営者自身に決めてもらう形で伴走しました。

「正しい答え」を教えるのではなく、何を優先するか、内製か外部活用か、どの数字を通過点にするかを実際に判断してもらいます。経営人材は知識の量だけでは育たず、資源配分と意思決定を自分で行う経験が重要だと分かる事例です。

よくある質問

Q1. このテーマに取り組むとき、最初に何から始めるべきですか?

まず現状を事実で可視化し、「どこで意思決定や実行が止まっているか」を絞ることです。いきなり制度やフォーマットを作るより、ボトルネックを特定してから設計した方が手戻りが減ります。

Q2. どのくらい作り込めば運用を始められますか?

最初から100点を目指す必要はありません。経営インパクトの大きい部分を優先し、60〜70点の状態で試行し、実際の運用データを見ながら更新する方が定着します。

まとめ

このテーマで重要なのは、個人の努力に依存せず、責任・判断基準・指標・会議・評価を一つの仕組みとしてつなぐことです。制度や資料を作るだけではなく、現場で使われ、経営判断が変わるところまで設計して初めて成果につながります。

YSKGへのご相談

後継者・経営幹部候補向けの実務型育成プログラムを設計できます。

株式会社YSKGは、経営支援・組織人事・ビジネスコーチングの3領域で、個別テーマだけでなく相互のつながりを見ながら成長企業に伴走しています。

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山口 剛志株式会社YSKG 代表取締役

リクルートマネジメントソリューションズで人事コンサルティングに従事した後、事業会社で人事部長・執行役員・取締役・CHRO・経営企画部長を歴任。2019年に株式会社YSKGを設立。事業推進と組織人事の両面から、月次の伴走型で成長企業の経営を支援している。

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